1015ゼミ[矢部]

★NC：新聞社のコンテンツサイト（つまりホームページ）とヤフーを例にしたポータルサイトについて

　とても構成が分かりやすく、うまく自分の頭の中での整理をしながら、落とし込めたので、率直に学びになったなーという感じです。はじめは、「新聞社」と使っている言葉の意味を、紙媒体の新聞と誤解していて、理解に困りましたが、ネット上の新聞社のコンテンツホームページと分かれば、とても面白かったです。議論が３つあり、そこでじっくりと思考したことが前に、後に生かされたので良かったです。
　
　今日、議論について自分の意見をまとめようと思います。
　ポータルサイトにコンテンツを提供すれば、それが元に新聞社側のアクセス数が増え、広告価値も上がっていくので良いのではと思いますが、現に、そのようにしても広告費というのは統計上減少していて、解決策を模索してる最中だと思います。
　そこで新聞社はなくなってもいいかというと、そういうわけではないと思います。やはり新聞あっての政治という言葉があるように、新聞はその社会の秩序を保ち、ジャーナリズムや文化を形成するからです。そこには客観報道という原則があり、個人の主観でニュースをリサーチしピックアップして広めるということには、アマチュアなりの限界が出てしまうと思います。事実報道寄りになり、プロフェッショナルの調査報道ができなくなってしまっては、社会が成立しないと思います。プロフェッショナルの特性や特権を最大限に生かしてこそのニュースだと思います。
　そうなると新聞社はこれからどうしていくべきかというと、NHKと新聞社各社が連携すれば、面白いのではないかと思います。（果たしてこれが、実際に行われてるかは知らないですが）これは知ってると思いますが、各々の新聞社は、民法のテレビ局と同じ系列傘下として提携しています。テレビ局にも新聞社と同じ肩書きをもつ政治部というのがあります。そこで民放テレビ局の記者の場合は、基本的、絵柄つまり写真や動画などにこだわりを見せて、スクープをとろうとしています。しかし、新聞社の場合は、文字情報が絵柄より先行するため、細かな詳細な中身といった情報の方に偏ります。そこで出てくるのが、NHKであり、NHKの記者は公・国のテレビ局ということもあり、どちらかといえば、後者に近い傾向にあります。しかし、テレビ局なので、絵柄にも多少のこだわりをみせるということもあります。そのような点から、傾向が似ていながらも、新聞社各社が補完的要素を充たすことができるNHKと連携すればよいのではないかと思いました。

　新聞社側が、プラットフォームにコンテンツを安く売っているという言い分は分かるが、いくらで売っているかが数字で出ない理由としては、①自分の記事がいくらで売られているか知りたくない②他社とのプライドの問題という二つの理由があると知ったことは、新発見でした。

　課金できる経済紙とできない一般紙（はじめ戸惑ったがここでいう課金は、ネット新聞への課金）についてでは、例があり新しく知ることが多かった。課金できる経済紙についての意味は、要するにアメリカ、イギリス、日本にしても、信頼できるちゃんとした経済新聞が一つの国に一つしかないから、競合がいない独占状態があるがゆえに、課金ができるという。これは寡占状態でも駄目である。なぜならば、２つ以上あると、顧客が分散してしまうので安定した収入が見込めないからだ。一方で、一般紙に関しては、日本でみても、４紙も有名な新聞がある。そうすると課金はできない。ここで何で儲かるかということに各社、現在苦戦しており、今の段階では、独自のウェブコンテンツを展開することが最良の方法といわれており、読売新聞のヨミドクターは比較的成功している。

　
　最後に、NCの方向性について議論した。予習のお知らせは重要だなと思った。実際、今回のNCで参考文献を読んで、NCに入ったのだが、本を読んだことがとても理解の促進につながると感じたし、ゼミにも好影響があると思ったからだ。